水卜麻美アナ プチ放送事故！ すごい馬乗りｗ ヤバい（笑） 画像集

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「さすべえ使って大丈夫？」大阪で相次ぐ相談 自転車厳罰化１カ月

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　悪質な自転車運転者に講習を義務づける改正道路交通法が施行され、１カ月が経過した。全国的にイヤホンやスマートフォンを使いながらの運転を気にかける人が多い中、大阪府警にはこんな声が寄せられているという。「『さすべえ』は大丈夫なのか」－。自転車のハンドルに傘を固定するための傘スタンドだ。府警は「けがをさせたら安全運転義務違反に問われる可能性も」として使用を控えるよう呼びかけているが、製造・販売元は「違法なものではないのに…」と困惑している。（大森貴弘）

　◆スマホ相談に匹敵

　「片耳イヤホンはダメなんですか？」

　「自転車に乗りながらスマホで話すのは？」

　改正道交法が施行された６月１日以降、全国の都道府県警察にこんな相談が相次いだ。講習の対象となる危険行為は１４類型あるが、警察庁によると、イヤホンやスマホの利用に関する相談が大半だという。

　そんな中、大阪が異色の傾向をみせている。

　「スマホや携帯電話の問い合わせが多いのは同じだが、さすべえもそれに並ぶくらい」と府警担当者。ある警察署では、１日４～５件寄せられた相談のすべてがさすべえに関してだったこともあるという。

　さすべえは、アイデアグッズを製造・販売する「ユナイト」（愛知県清須市）の商品。自転車の片手運転にならないように、傘を自転車に固定するアーム状の道具で、ハンドルに取り付ける。

　「大阪のおばちゃん」が愛用しているとされ、街中では雨傘、日傘を問わずに利用する姿がみられる。同社も「正確な数字はないが、販売先は半分以上が大阪だろう」としている。

　さすべえに代表される傘スタンドについて、府警は「使用は控えてほしい」という。なぜか。

　◆メーカーは「合法」

　道交法や大阪府道路交通規則には、視界を妨げるような車両の積載物などについて規定があり、府警は「傘スタンドに傘を取り付けた場合、傘の幅が０・３メートル、高さが２メートルを超えると違反」と説明する。

　さらに、使用者の視界が妨げられたり、風でふらついたりしたことにより事故を起こした場合、安全運転義務違反に問われる可能性があるという。「雨の日は雨具を着て運転を」（府警担当者）というわけだ。

　だが、「法律違反の商品でもないのに使わないよう呼びかけられても…」と困惑するのは製造・販売元のユナイト。担当者は「高さが調整できるため視界を妨げることはないし、重量はわずか６２０グラムで不安定にはならない」と強調する。

　警察庁が交通マナーを定めた「交通の方法に関する教則」は、携帯電話やヘッドホンの使用を禁止する一方、「傘を自転車に固定して運転するときも（中略）危険な場合があります」との記述にとどめており、同社担当者は「禁止行為ではないと思っているが、人混みや強風では使用しないなどの注意喚起は今後もしていきたい」と話している。

麻薬密輸容疑で逮捕のトヨタ元役員を不起訴処分 東京地検

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　麻薬成分を含む錠剤を密輸したとして、トヨタ自動車元常務役員で米国籍のジュリー・ハンプ容疑者（５５）が、麻薬取締法違反容疑で逮捕された事件で、東京地検は８日、ハンプ容疑者を不起訴処分（起訴猶予）にした。

　関係者によると、ハンプ元役員は「規制された薬だと知っていた」と供述する一方、「麻薬を輸入したとは思っていない」と当初から容疑を否認していた。

　同地検は、身柄を釈放して在宅で捜査を継続する処分保留も検討したが、違法性の認識が薄く悪質性が低いことや、役員を辞任するなど社会的制裁を受けていることなどを考慮し、最終的に起訴には至らないと判断したとみられる。

　ハンプ元役員は６月、米国から成田空港へ麻薬成分を含む錠剤オキシコドン５７錠を国際郵便で輸入した疑いが持たれていた。

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スマートライフ、「かぼちゃの馬車」居住者に職業紹介

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　東京都内で女性専用の寄宿舎シェアハウス「かぼちゃの馬車」を運営するスマートライフ（同中央区）は１日から、職業紹介事業を始めた。若年層の女性の人手不足に悩む企業や提携先の人材サービス会社から得た求人情報を、自社のポータルサイトやメール配信などでシェアハウスの居住者に提供する。

　スマートライフは、東京労働局から有料職業紹介事業者としての承認を受けている。居住者は２０代が多く、非正規雇用者の割合が高い傾向にあることから有料職業紹介事業に参入した。

　物件案内の担当者とも情報共有し、居住者が早い段階から職業紹介案件に興味が持てる仕組みをつくる。３年後に年間３０００人の登録紹介を目指す。

MDM製品は未熟

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　かつてデスクトップPCが世界中のオフィスを席巻していたころ、IT部門が定めたポリシーを施行する手段として、多くの企業がエージェントを導入し、特定の機能が想定通りの動作をするよう保証したものだった。そうした運用管理業務の具体例としては、ソフトウェアの更新、夜間の端末シャットダウンまたはスリープ、ユーザーの操作の監視、セキュリティポリシーの適用などが含まれる。当時は（各従業員の）業務内容や役割に合わせて、ユーザーがシステムを操作できる範囲をなるべく限定していた。

　組織内に展開したエージェントが果たす主な役割は、バックアップソフトで端末を保護し、データ（の安全性）を保証することだ。

　モバイル端末の普及の様子は、いろいろな意味でかつてのデスクトップPCのそれを思い起こさせるし、発生する問題も似通っている。そんな課題への対策として注目を集めるようになったのが、モバイル端末管理（MDM）だ。本誌Computer Weeklyが、英国のIT専門家を対象として最近実施した「2015年IT投資の優先順位に関する調査」では、回答者の73％がモビリティ分野での重要プロジェクトとしてMDMを挙げた。

　しかし、バックアップを重要課題とする企業は見当たらない。大抵の組織は、モバイル端末のバックアップを取得していないし、モバイル端末用のバックアップ製品もほとんど見掛けない。ではMDMは、データ保護という観点で一定の役割を果たしているといえるのだろうか。あるいはMDMを利用していても、モバイル端末のバックアップは実施していないという、（現実と理想との）ギャップは残るのだろうか。

●MDMの定義

　MDMシステムは確かに、デスクトップPCの運用管理システムとほぼ同じ機能を備えている。ただしMDMは、モバイル端末固有の複雑性に対処しなければならない。例えばモバイル端末の場合、ネットワーク接続の発生は不規則で、（デスクトップのように）常時接続するわけではない。またその端末が従業員の私物である場合は、企業がその端末の動作の全てを管理するわけにはいかない。

　米調査会社のGartnerは当初、MDMを「組織で利用するアプリケーションをモバイル端末に展開し、サポートすることを可能にする一連の製品およびサービス……（中略）……これにより、複数のプラットフォームにわたって組織内ITポリシーを端末に適用し、組織が希望するレベルのIT制御を維持する」と定義していた。

　しかし最近、Gartnerはこの定義を改めた。MDMはエンタープライズモビリティ管理（EMM）へと形を変えつつあるからだ。

　同社が発表したEMMスイート製品に関する2014年版の「Magic Quadrant」リポートでは、EMMとMDMの違いを次のように説明している。

　「EMMスイートは、スマートフォン用OSで稼働するモバイル端末向けに設計された、ポリシーやコンフィギュレーション管理ツールと、アプリケーションおよびコンテンツ管理オーバーレイから構成される。前世代のMDM製品からは一段進化して、アプリケーションやコンテンツの管理機能が含まれている」

　ただしMDM（そしてEMM）の狙いは今もなお、モバイル端末の組織内利用について、機能とセキュリティを最適化することだ。同時に、組織内ネットワークをモバイル端末のアクセスから保護する役割も担っている。

　従ってMDMやEMMには通常、モバイル端末に対してコマンドを発行するサーバコンポーネントと、端末上でコマンドを受信して展開するクライアントまたはエージェントが含まれる。

　またMDMが備えている機能には、モバイルアプリケーションの管理とサポート、モバイル運用ポリシー管理、インベントリ管理、セキュリティ管理、通信サービス管理などがある。アプリケーション、データ、環境設定、パッチ配布機能を備えている製品もある。さらに一部には、ファイルの同期および共有、オーナーシップを問わないデータセキュリティツールやモバイル端末のサポートを実装している製品もある。

●モバイルバックアップの選択肢

　ここまでに挙げたMDMの定義には、データ保護に関するトピックがどこにもない。

　モバイル端末のデータ保護についてGartnerは、EMMとは別市場であると捉えている。その理由として、機能、利点、サプライヤーの内容が（EMMとは）異なることを挙げている。

　同社はモバイルデータ保護を、データを暗号化して不適切なアクセスを防ぐことによって（組織の）機密保持ポリシーを適用する、ソフトウェアのセキュリティ上の方策と定義している。言い換えると、企業データ保護の最前線は、データの冗長化ではなく暗号化にあるという観点に立っていることになる。

　これには、モビリティという業態の性質に由来する新たなリスクを防ぎたいという狙いがうかがえる。データ保護製品は、次のような典型的なシナリオを想定する。どの組織でも個人が特定できる情報を保管しているので、端末が紛失したり盗まれたりした場合、または端末を複数名で共有している場合は、コンプライアンスが問われるというものだ。

　しかし、そんな端末に社内データを保存するケースもある。2017年までに、企業にアクセスするための情報の40％はFacebookやLinkedInなどのソーシャルネットワークに流出し、従業員の個人端末を業務で利用するために社内ネットワークに接続した場合、マルウェアに感染する確率は企業が所有・管理する端末の2倍になるとGartnerは予測する。

●MDM vs. モバイルバックアップ

　米TechTargetによる調査で判明した通り、ほとんどのモバイル端末はバックアップを取得していない。使用しているハードウェアとOSがデスクトップPCに極めて近いノートPCでさえ、調査時点で社内用のバックアップアプリケーションやエージェントを実行しているという回答者は、わずか47％にすぎない。

　その理由は明らかにされていないが、ハードウェアとしてのモバイル端末のバックアップをサポートする製品は、今のところ非常に少ない。エンタープライズ向けとして長く利用されてきたバックアップ製品が、モバイル端末向け製品を用意する例がほとんどないからだ。

　そんな中、米CommVaultが販売している「Simpana」のEdge Data Protectionモジュールは、モバイル端末をサポートしていることで有名だ。これがシステムに展開されていれば、エンドユーザーはスマートフォンやタブレット上のWebポータルやアプリから、保護されているデータにアクセスできる。

　米Druvaの「inSync」という製品も、スマートフォン、タブレットなどのエンドポイントに保存されたデータをノートPC、デスクトップPCに保護するように設計されている。

　ひょっとすると、モバイルのバックアップはさほど重視されていないということなのだろうか。英調査会社のFreeform Dynamicsに勤務する著名アナリスト、トニー・ロック氏は、スマートフォンでコンテンツを作成することはほとんどなく、スマートフォンはもっぱらメールとWebサイトへのアクセスのために使われるので、バックアップの要件は最小限で十分だと説明している。

　ただしタブレットとなると話は変わってくると、ロック氏は付け加える。「タブレットや似たタイプの端末を使う人々は、コンテンツを制作することも多い。従ってこんな人たちにはデータ保護のニーズが発生する」と同氏は指摘する。

　ところが、大規模組織でモバイルバックアップに力を入れているという話はほとんど聞かない。そこでエンドユーザーは、例えば重要と思った文書は自分のアドレス宛にメールで送信しておくといった程度の、自助努力のバックアップソリューションに甘んじている。

　その一方で、多数のクラウドに接続しているモバイル端末が、Dropboxなどのさらに新たなサービスに接続するのが現状なので、モバイル関連のシャドーITの運用方法を課題とする企業が最近目立って増えている。

　モバイルバックアップの普及は、作業の困難さに阻まれている。モバイル端末から社内システムへの接続には、散発的で帯域幅も低いという性質があるだけでなく、端末が従業員の私物であるが故の問題も発生する。私用端末には個人情報がどうしても含まれる。企業としてはそんなデータまでバックアップするのではなく、保護する範囲はあくまで業務で使用するデータにとどめたいというのが本音だ。

●バックアップ専用製品の代わりにMDMを使う時代は来るのか

　ここで再び、未解決の重要な疑問を思い出そう。MDMを導入する動きが広がると、そのうちにモバイル端末のバックアップ機能も実装するようになるのだろうか。

　先述のGartnerの「Magic Quadrant」リポートで強調されていた製品の機能から判断すると、MDMはバックアップ専用製品に取って代わるものではない。

　ただし将来は、MDMに新たな役割が加わるかもしれないと、ロック氏は予測する。「MDMは進化していて、なりふり構わずさまざまな取り組みを続けている。そのうちデータ保護を実装することも考えられる。今のところ、特定のハードウェアはカバーしているかもしれないが、全部はとても追いかけきれていない。ところが現在の企業はどこでも、ありとあらゆる種類の端末に対応しなければならない。MDMがゆくゆくはバックアップ機能を実装するようになり、IT部門はバックアップポリシーの刷新を迫られるだろう。ただし当面のところ、MDMの製品やサービスはまだまだ未熟だ」

アバター出席でMBA取得、一部トップ校が導入

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　経営幹部を育成する米ビジネススクールのトップ校の一部がバーチャルリアリティ（仮想現実＝VR）技術を取り入れている。

　遠隔地にも学生がいるビジネススクールはユーザーの分身である「アバター」を利用する技術を使い、従来のオンラインフォーラムを超える没入型の学習環境を提供しようとしている。カリフォルニア州にあるスタンフォード大学のビジネススクールは5月から、同校のキャンパスに似せたバーチャル空間の教室に学生のアバターが出席するオンライン受講プログラムを開始した。アバターは好みに合わせたカスタマイズが可能だ。マサチューセッツ工科大学（MIT）のスローン・マネジメント・スクールも同じような技術を利用して幹部育成プログラムを実施している。

　このバーチャル世界はビデオゲームではない。パワーポイントを使ったプレゼンテーションや突発的な討論セッションがあるほか、新たなテクニカルスキルやバーチャル世界での社会的道徳も必要だ。

　スタンフォード大ビジネススクールで副学長を務めるデーブ・ウエインステイン氏は、新しい方法やテクノロジーを最初に実験するのはたいていビジネススクールだと指摘する。経営幹部育成コースは通常、全日制の学科に比べて短期間であり、受講人数も少ないからだ。

　米ソフトウエア会社アバヤによると、一握りの教育機関や法人が同社のVR技術「アバヤライブ・エンゲージ」を導入している。

　ただ、ウエインステイン氏によると、VR技術を利用した教育プログラムの提供には多くの人手が必要で、規模の見積もりも難しいため、流れに乗ろうとする意欲とそれだけのリソースを持っている学校は多くない。同氏は「この（技術に）人が殺到するとは思わない」と話す。

　とはいえ、世界中に散らばる学生や教授向けに、あたかもキャンパスで学んでいるような体験の再現が可能であることは、すでにVR技術を導入している教育機関なら分かっている。

　MITスローン校がこの技術の先駆者となったのは、必要に駆られてのことだ。同校の教職員は2011年頃にアバヤライブ・エンゲージを取り入れたが、これが本格的な教室デビューを果たしたのは12年10月に発生したハリケーン「サンディ」の最中だった。ハリケーンは米北東部に大きな被害をもたらし、多くの学生がキャンパスのあるマサチューセッツ州ケンブリッジにたどり着くことができなかった。

　スローン校で教育プログラムの責任者を務めるピーター・ハースト氏は「以前なら間違いなく休講だった」とし、教職員は「この技術を試す絶好の機会」だと考えたと話す。

　スローン校の教職員はアバヤのスタッフと協力し、実際の教室に設置したカメラとバーチャルな教室空間を連結させた。学生はメニューのオプション機能を使って自分のアバターの髪の色や洋服などをカスタマイズした。

　コースに在籍していた120人の学生の約半数が「アバターの姿で教室に現れた」とハースト氏は振り返る。

　この試みは成功し、スローン校の複数のコースにも導入されたとハースト氏は話す。その中にはビッグデータやゼネラルマネジメントに関するコースも含まれる。そしてスタンフォード大ビジネススクールの教職員の目にとまったというわけだ。

　アバヤライブ・エンゲージでは、アバターがジェスチャーしたり、ジャンプしたり、走ったりするため、集団プロジェクトや人脈作りに重要な相互の関わり合いが容易にできる。これはオンライン学習では体験できないものだ。

　ただ、バーチャルであれ何であれ、対面での交流に代わるものはないと学生も教職員も口をそろえる。

　スタンフォード大ビジネススクールのアバター1期生たちはクラスメートと実際に会いたいと考えており、コースが終了する3月頃にクラス会を計画するかもしれないという。その中の一人で教育テクノロジー関連の事業を起業したカナダ・トロントのホスニ・ザオウアリ氏は、どれだけ技術が進歩しても「握手にはかなわないだろう」と話した。

石垣に新たなデイサービス施設 笑顔で楽しい生活を送る手伝いを ／沖縄

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　石垣で7月1日、デイサービス「JOY いしがき」（石垣市登野城、TEL [phone]）が開所した。一般社団法人「やーるー」が運営する。（石垣経済新聞）

ゆったりとしたスペースに機能訓練器具などを設置する

　代表理事の池田あかねさんは「2009年からボランティアで竹富町の体操教室などで活動してきたが、一般社団法人化したため活動の範囲を広げることができる」といい、「利用者が主体的に活動に参加することで、デイサービスの利用だけでなく、普段の生活での身体的・精神的な活動の質や量を向上させたい」と意気込む。

　利用者の状態や生活環境に応じて、生活動作練習やアドバイスを行う。午前中は健康チェックや機能訓練、動作練習を行い、昼食を挟んでレクリエーションや個人の趣味活動で一日を過ごす。

　小規模型通所介護施設で利用定員は15人。スタッフ5人で対応する。施設面積は80坪。ゆったりとしたスペースに機能訓練室、相談・言語訓練室、食堂、シャワー、トイレを備える。サービスの利用料金は、要介護の段階、個別訓練、入浴などにより変動する。

　「笑顔で楽しい生活を送れるよう機能訓練を理学療法士、言語聴覚士が行いたい」と池田さん。

　利用時間は8時30分～17時30分。土曜・日曜定休。

神谷浩史＆小野大輔、リヴァイとエルヴィン役への誇り

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アニメーション映画『劇場版 進撃の巨人 後編～自由の翼～』(公開中)の大ヒット舞台挨拶が7月4日に新宿バルト9で開催され、声優の神谷浩史(リヴァイ役)、小野大輔(エルヴィン役)、荒木哲郎監督が登壇。原作者の諌山創も参加し、「進撃の巨人」を担う豪華首脳会談が実現した。

【写真を見る】神谷浩史＆小野大輔、「進撃の巨人」原作者の諌山創、荒木哲郎監督と共に大きな笑顔でフォトセッション！

本作は、大人気コミックを基にしたテレビアニメを二部作として再編集した劇場版。劇中でも絶大な人気を誇るリヴァイとエルヴィンの声優二人が公の場で集うのは、この日が初めてのこと。

首脳陣が集まったとあって、それぞれに聞いてみたいことをぶつけてみることになったが、原作者の諌山は、「『進撃』をやっていて、何が嫌でしたか？」とネガティブな質問をお見舞い。すると小野は「エルヴィンのことがわからない時期が長かった。この人にとっての幸せってなんだろうと考え始めると、どんどんネガティブになっていった」と苦笑いで告白した。

諌山は「書くに連れて最近、固まってきて。がっつりとしたエルヴィン回も、頭の中にできてきた」とエルヴィンについての思いを素直に明かすと、会場からも大きな拍手。一方の荒木監督は「この作品の中で一番、究極の男。作品の世界観を背負っている代表の男。エレンにせよ、リヴァイにせよ、彼の背中を追っている」とエルヴィンを分析した。

小野は「アフレコの回を重ねていくごとに、この作品の熱量、スタッフさんの熱量に共鳴した」と胸の内を吐露し、「何かを捨てることで何かを得ようとしているエルヴィンから、前向きな気持ちをもらった」とじっくりとコメント。「凄惨なシーンも多いが、この作品に流れているエネルギーはポジティブなこと。『前進せよ』だと思っている」とセリフを交えながら、作品への熱い思いを話していた。

神谷は「リヴァイという大役を任されて、人気者になることを義務付けられていることに『どういう声をあてればいいんだよ！そんなプレッシャーに勝てるわけないだろう！』と思っていた」と絶叫。会場も大爆笑だったが、続けて「今となってはこんな素晴らしい役をいただけたことに、本当に声優になってよかったと思うし、こんなに幸せな声優は他にいないと誇りに思える」と感無量の面持ちで語り、会場から大きな拍手を浴びていた。【取材・文/成田おり枝】